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【株式・大引け】先物主導で後場一段高、SWF買いの思惑も期待先行の感

 21日の東京株式市場は、後場に入って先物先行で買われて一段高。日経平均株価は前日終値に比べて377円91銭高の1万3688円28銭、TOPIXも同32.00ポイント高の1344.28で引けた。  後場に入って一段高となった理由は、先物主導で下げた昨日とはうってかわって、先物に大口の買いが断続的に入ったためだ。昼のバスケット取引は428億円で買い決めが優勢。アジア株も中国・上海を除いて高く推移する中、後場の先物は売りが優勢で、前場終値に比べて30円安の1万3560円で寄り付いた。その後、1万3520円まで売られた。ところが、12時40分過ぎにに先物で大口の買いが入ると、状況は一変。40分台に断続的に大口の買いが続いたうえ、13時台前半にも大口の買いが入り、先物は13時16分には1万3790円まで買い進まれた。現物株も昨日とは異なり、先物に先導される格好で上昇、13時17分には1万3783円まで上げ、昨日の下落分を埋める場面もあった。  先物の買いの主体は、欧州系経由の資金とみられ、市場ではSWF(ソブリン・ウェルス・ファンド)がその背景にいる、との観測が浮上。昨日の悪材料となったプライベート・ファンドのCP償還延期やヘッジファンドの破綻も、「実はサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題の最終局面にきているのでは」とか「先日のG7ではサブプライムローン問題について相当突っ込んだ話し合いが行われていた。1~3月期で最悪期を脱する」との思惑もでていた。  ただ、東証1部の出来高は概算で21億6802万株、売買代金も2兆5952億円と、なお盛り上がりに欠けたまま。引けにかけて上昇幅を100円近く縮めて引けたことを考えると、サブプライムローン問題は最悪期を脱し、あく抜け感が広がるとの期待は、まだ時期尚早との声も聞かれた。  業種別では、金や非鉄の価格上昇で住友金属鉱山が急騰した非鉄が6.6%高となったのをはじめ、石油石炭、その他製品、商社など卸売、電機などが大きく値を上がるなど、東証33業種中32業種が上昇。値下がりはゴム1業種だった。

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