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【株式・大引け】極薄商い。「閑散に売りなし」で3日続伸

 21日の東京株式市場は3営業日続伸。日経平均株価は前営業日比222円13銭高の1万2482円57銭と前日の米国株高や円高一服から買い戻しの動きが広がり、高値圏で引けた。TOPIXも同23.74ポイント高の1220.04。ただ東証1部の出来高は、概算で18億2062万株、売買代金も1兆9823億円と「極薄商い」(市場関係者)となった。  買い一巡後は狭いレンジでのもみ合いとなった前引けの後、昼のバスケット取引は売り買い均衡だった。為替はややドル安に傾きつつある中で後場が始まった。週末で、かつ3月決算企業の配当権利確定日売買日になる25日の直前、当の証券会社のディーラーも決算期末で動きづらいうえ、主要海外市場は休場、という手掛かり難、という条件は変わりなく、モミ合ったが、戻り待ちの売りはあっても下値を売り込むこともなく、「閑散に売りなし」(市場関係者)状況は、引けに掛けてジリ高となった。  東証33業種別で見ると、マイナスとなったのは鉱業、石油石炭、非鉄、卸売など資源関連の業種とバルチック指数が下げている海運の5業種。プラス28業種のうち、紙パルプ、倉庫運輸、銀行、その他金融、不動産、小売などの伸び率が目立った。  日本株はテクニカル的に見ても下げすぎのゾーンにある。前日の米国株が前々日から一転して反発したことに加えて、原油や金などの商品市況が下落しているため、「商品と株式は逆相関関係にあり、商品市場に集中していた資金の流れに変化があることが株式市場に変化をもたらすかもしれない」との期待の声も出ている。一方で、金融機関への信用不安や世界経済の後退懸念、などの環境悪が根本的に改善されていない中で、商品市場の急落はパニック売りが株式市場にも波及する前兆、との真逆の見方もある。  来週の重要経済指標は、24日が国内1~3月期法人企業景気予測調査と公示地価の発表、米国2月中古住宅販売戸数、26日が米国2月耐久財手受注、米国2月新築住宅販売戸数、28日が国内の全国消費者物価指数、米国2月個人消費および個人消費支出――などが控えている。これら経済指標を材料にしながら、底打ったか、波乱があるか、まだ予断を許さない状況が続きそうだ。

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