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【株式・大引け】後場は伸び一服ながら、4日続伸

 15日の東京株式市場は大幅続伸した。日経平均株価の大引けは前日比133円19銭高の1万4251円74銭。TOPIXも同19.83ポイント高の1392.87と、ともに4日大幅続伸した。また、東証1部の出来高は24億4603万株、売買代金は2兆9519億円と、市場エネルギーは回復している。  前場の大幅続伸、昼のバスケット取引も「買い決め優勢」、アジア株式市場も軒並み高で始まったものの、香港ハンセン市場が値下がりに転じたうえ、為替が105円を割れたことから、後場は利益確定の売りが先行し、寄り付き直後には一時、115円高まで伸び悩んだ。しかし、下値を売り込む動きは乏しく、12時44分から先物に、外国人と見られる大口の買いが断続的に入ると、現物でも買い優勢となり、234円高まで駆け上がった。その後は高値圏でモミ合ったものの、大引けにかけては再び売りが強まった。  業種別では、東証33業種中、31業種が値上がりした。トヨタが鋼材値上げを受け入れたとの報道を好感し、鉄鋼が5%上昇。倉庫運輸、水産農林、証券、銀行、海運などが続いた。一方、下げたのは鉱業、情報通信の2業種。個別銘柄では好業績を好感してストップ高を演じたソニー、近畿車輛、大紀アルミ、藤倉化成などが目立った。一方、業績悪の日東工業、東京応化などが売られた。  市場では、信用収縮懸念が峠を越えたという見方や、今年後半の米国景気回復期待が再び高まっているとされる。為替も円高傾向の一服で、今期業績の上方修正期待が高まりつつある中、今期減益予想でも増配・自社株買いを発表する会社には買いが向かっており、外国人だけでなく、個人が買い姿勢を強めているという見方も出ている。これらの要因から、市場には「先高期待」が高まっているとされるが、足元の景気は日米とも厳しく、日本の政局の閉塞感も解消されていない。4日連続陽線の続伸を受けて、明日以降、好悪どちらの要因が優ってくるのかが注目される。

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