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【株式・大引け】米国市場の好調に加え、アジア市場の反発も効き大幅続伸

 16日の東京株式市場は、日経平均株価は先週末終値比380円64銭高の1万4354円37銭、TOPIXも同30.12ポイント高の1401.69とそろって大幅高で大引けを迎えた。ただし、東証1部の出来高は概算で18億8898万株、売買代金は2兆1481億円と好調な株価とは対照的に、市場エネルギーの低迷は続いている。  前場は、先週末の米国株の好調、大手産油国サウジアラビアの増産検討、主要8カ国(G8)財務相会合で米国のドル高政策が各国に容認されたことなどを背景に高く寄り付いた。注目された昼のバスケット取引は一部で売りきめやや優勢との声も聞かれたが、実態は「売り買い均衡のようだ」(大手証券)とされる。アジア株式市場も、低迷が続いた上海株式市場とハンセン指数の前場はそろって大幅反発。ハンセンは5日ぶり、上海は9日ぶりの反発となる。これを好感して東京市場は後場に入っても、」先物に大口の買い物が断続的に入り、現物も引っ張られる格好でしり上がりに高値をつけ、大幅高で取引を終えた。  東証33業種別の動向では、値上がりが28業種、値下がりが4業種、イーブンが1業種。値上がり率が大きいのが不動産、鉄鋼、海運、卸売りなど。値下がりは前場に続き、鉱業、石油石炭などWTI原油先物価格の小幅下落を受け資源関連が目立った。  個別銘柄で東証一部値上がり率上位につけたのが、こちらも前場に続き東北ミサワ、植木組、PS三菱など週末の岩手・宮城内陸地震から材料視された銘柄が続く。値下がり上位はストップ安が続くフルキャストやグッドウィルGなど規制強化が報じられた日雇い派遣に加え、投資判断引き下げの日本電気硝子、井関農機なども並んだ。

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