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【株式・大引け】ようやく歯止め、アジア株堅調と円安を受けて13営業日ぶり反発

 7日の東京株式市場は、13営業日ぶりに反発。日経平均株価は前日比122円15銭高の1万3360円04銭で引けた。前場は原油高に伴うインフレや内外景気の減速などに対する懸念が高まる不透明な外部環境下で、前週末軟調だった海外株式動向などを受けて、前日終値を下回って推移した。しかし、本日のアジア株が軒並み堅調に推移したことやドルに対して円安方向に推移した為替市場の動きを好感して、日経平均は後場に入って上昇に転じた。TOPIXも同14.92ポイント高の1312.80と9営業日ぶり反発した。ただ、東証1部の出来高は概算で17億6572万株、売買代金は同1兆8038億円と売買エネルギーは低調だった。  昼のバスケット取引は255億1800万株の成立で「買い決め優勢」(国内証券)。これに加えて、アジア株は中国、インドなど総じて上昇した。さらに前場は1ドル=106円台で推移していた円ドル相場が同107円台に入り、輸出関連企業を中心に買い戻しの動きが強まった。日経平均は後場寄りから上昇に転じ、14時37分には前日比171円41銭高の1万3409円30銭まで値を上げ、高値圏で取引を終えた。  業種別では東証33業種中、27業種が値上がり。騰落率でみた値上がり率トップは銀行。不動産、その他金融、証券など金融関連銘柄の上昇率が目立った。一方、下落したのは5業種で、値下がり率トップは紙・パルプ。空運、卸売業、倉庫、精密も下げた。情報・通信は変わらず。  個別銘柄では、証券会社が投資判断を引き上げたプレナスの上昇が目立ったほか、本日開幕した洞爺湖サミットの環境関連銘柄として、井関農機や古河電池なども買われた。一方、下落組では、フィデックをはじめ、業績不調な銘柄を中心に売られた。  日経平均株価は4日までに12営業日続落。1954年4月28~5月18日の15営業日続落に迫る記録で、「いったいどこで下げ止まるのか」(市場関係者)と不安の声も聞かれたが、ようやく歯止めがかかった格好だ。直近12営業日中、株価が上昇した日数の割合で投資家心理の強気度を示す「サイコロジカルライン」が0%になっていたのをはじめ、複数の指標が売られすぎを示していた。ただ、1バレル=140ドルを超える原油市場や、弱含む内外経済情勢が変わったワケではない。明日以降も慎重な値動きが続きそうだ。

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