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【株式・大引け】アジア株軟調で先物売りに押されて後場に入り反落、日経平均株価は小幅続落

 14日の東京株式市場は、小幅続落。大引けの日経平均株価は前日終値比29円53銭安の1万3010円16銭、TOPIXは同5.19ポイント安の1280.72だった。東証1部概算の出来高は19億3301万株、売買代金は2兆0998億円で、引き続き市場エネルギーに乏しい状態が続いている。東証1部の値上がり銘柄数は653、値下がり銘柄数は938、変わらずが132だった。  前場の日経平均価は前週末終値比146円21銭高の1万3185円90銭だった。しかし、昼休みのバスケット取引は売り決め優勢、後場はアジア市場が軟調な展開となったのを受けて、前引けよりも安い水準でスタートした。その後、いったんは買い戻す動きも見られたが、13時12分以降に先物に断続的に大口の売りが出ると、13時48分には69円安の1万2969円93銭まで売り込まれるなど1万3000円台を割り込む場面もあった。その後、大引けにかけてやや戻し、かろうじて1万3000円台を維持して引けた。先行き景気に対する警戒感が根強く、11日のオプションSQ値(1万3155円01銭)が上値を押さえる形となっている。  東証33業種別は、鉄鋼、その他金融、機械、その他製品、建設など15業種が上昇。鉄鋼株は欧州鉄鋼大手の再値上げ要請が報じられたことから、日本の鉄鋼メーカーにも値上げ期待が広がり刺激となっている様子。一方、値下がりは、医薬品、海運、電気ガス、輸送用機器、情報通信など18業種。東証1部の個別銘柄では、大東紡織、コープケミカル、コーナン商事、三井鉱山、トウペが値上がり率上位。値下がり率上位は、山水電気、フィデック、ベルーナ、パシフィックホールディングス、ゴールドウインなどだった。  NY原油価格が145ドルを突破する一方で、国内外の景気後退懸念、欧米金融機関の信用不安など外部環境はほとんど改善していない。15日に白川日銀総裁会見、米国のバーナンキFRB(連邦制度準備理事会)議長の議会証言を予定しており、さらに今週は米国の各種経済指標発表、週末の米国大手金融機関の決算発表など重要な海外でのイベントが続く。当面はこれらの影響を見極める形で、1万3000円を挟む様子見の展開となりそうだ。

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