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【株式・大引け】米国株高・原油急落・アジア株上昇で大幅反発

 30日の東京株式市場は、前日の米国株高を受けて大幅反発。日経平均株価は前日終値比208円34銭高の1万3367円79銭、TOPIXは同21.35ポイント高の1302.99で引けた。ただ、東証1部の出来高は概算で17億3676万株、売買代金は2兆0261億円と、市場エネルギーの不足感は否めない。  本日の東京株式市場は、米国株高や原油先物相場下落、円安・ドル高傾向などを受け、前場から買いが優勢。前場は日経平均株価が156円26銭高の1万3315円71銭で引けた。昼のバスケット取引は767億円で成立し、売り買い均衡で相場全体への影響が乏しい中、後場がスタート。12時58分に先物に大口買いが入り、先物主導で再び上げ幅200円超をつけた後は、1万3300円台後半にかけ高値圏での小幅な値動きが続いた。その後はアジアの主要市場が総じて堅調なことが確認され、大引けにかけて買いが先行し、上げ幅200円超のまま引けた。ただ、底堅さを見せる一方、主要統計指標や決算発表を見極めたい、とする向きもあり、上値限定的で方向感がつかみにくい展開に終始した。  業種別では、東証33業種中、31業種が上げた。水産農林、医薬品、その他金融、保険、倉庫運輸、証券などの上げ幅が大きかった。下落したのは、鉱業と機械の2業種だった。個別銘柄は、前日の4~6月期決算発表が好感された松下電器産業が高かったほか、東京エレクトロンなどの半導体関連株もしっかり。一方、前日に今期下方修正を発表したソニーはさえなかった。  今後は主要企業の決算発表が続くことに加えて、米国で31日に4~6月GDP、8月1日に雇用統計など主要経済指標の発表が次々に予定されている。「米国金融機関はサブプライムローン問題の損失が減少して持ち直してきている」(大手証券)とされる。だが、市場関係者の間では今後の景気動向に関して楽観論と悲観論が入り乱れており、東京市場も方向感が定まらない展開が続くとみられる。

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