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【株式・大引け】買い戻しが広がり日経平均は反発

 続落ではじまった8日の東京株式市場は、後場から切り返し、反発に転じた。日経平均株価の大引けは前日比43円42銭高の1万3168円41銭、TOPIXも同1.12ポイント高の1259.93とともに上げて取引を終えた。東証1部の出来高は概算で22億8596万株、売買代金は2兆5745億円だった。  本日の東京市場は米国株式市場の反落を受け、前場では日経平均が一時は1万3000円を割り込んだ。だが、その後、先物に欧州系金融機関と見られる大口の買いが入ったのをきっかけに戻しはじめ、後場に入ると大口の買い注文が断続的に入って、一時は前日比133円高の1万3259円をつけた。外国為替市場で円相場が1ドル=109円台後半に下落したこともあり、輸出関連株を中心に買い戻しの動きが広がった。  反発に転じたが、市場環境に改善があったわけではない。依然として欧米市場には金融危機不安が漂い、国内景気は悪化、企業収益の下方修正が相次いでいる。だが、昨日の決算発表で大幅減益が伝えられ、市場関係者が注目していたトヨタ株が買われたことで、「マーケットは企業業績の悪化をすでに折り込んでいる。アク抜け感が出てきた」(大手証券)との見方が広がった。トヨタの終値は前日比250円高の4830円だった。  東証33業種の上昇業種は、前場では9業種だけだったが、後場からの切り返しで16業種に拡大。下落業種とほぼ半々になった。上がったのは輸送、精密、情報通信、建設、陸運、機械、食料品、小売り、非鉄など。一方で海運が大幅に下げ、保険、銀行、不動産なども下落した。  本日は株価指数オプション8月物特別清算指数(SQ)の算出日だったが、日経平均がSQ試算値の1万3032円60銭を上回ったことから、市場関係者の一部には「これまで上がるのか、下がるのか焦点が絞れなかったが、来週以降は戻り歩調になるのではないか」との期待感が広がる週末となった。  来週発表される注目の経済指標は、国内では13日の実質GDP(4~6月期)の一次速報(市場予想は年率でマイナス2.3%)、米国では13日の7月小売売上高(市場予想は前月比0.4%)、14日の消費者物価指数(同0.4%)、15日NY連銀製造業景気指数(市場予想はマイナス4.7ポイント)など。ユーロ圏でも4~6月期の実質GDP速報が14日に出るほか、欧州系金融機関の決算発表が集中する。米住宅金融公社の経営悪化が、欧州の銀行決算を直撃し、金融不安が再燃するバッド・シナリオもありうる。  また、旧盆にあたる来週は市場参加者が少なくなるために、「マーケットのエネルギーが細って、主力株から材料株を物色する動きになる」(大手証券)との見方があるほか、需給面では、外国人による売り圧力が15日前後に高まる、との推測も流れている。昨年8月は、9月決算を控えたヘッジファンドの売りを中心に外国人が1兆円に及ぶ大幅な売り越しを演じており、今年もそれと同様の動きになるのでは、という警戒感だ。来週の市場は、今後を占う分水嶺的な動きになる可能性もある。

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