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【株式・大引け】3日続落で、8月5日以来の引値1万3000円割れ

 14日の東京株式市場は、日経平均株価の終値で8月5日以来の1万3000円割れとなった。同株価の大引けは前日比66円25銭安の1万2956円80銭、TOPIXは同7.55ポイント安の1238.93とともに3日続落で終わった。東証1部の出来高は概算で17億6319万株、売買代金は1兆8955億円、出来高は2日連続20億株を割り、売買代金は3日ぶりに2兆円を下回った。8月に入って市場エネルギーはやや増えていたが、旧盆休みとあって本日はやや低調だった。  本日の株式市場は、昨日の米国株式が2日続落したことや、寄り付き前の外国人動向が2日連続売り越したことなどから、1万3000円を割ってスタート。先物への買い戻しや戻り売りに振られる形で上下した後、前場は1万2983円で引けた。昼のバスケット取引は「やや売り決め優勢」と伝えられたが、アジア市場は総じて軟調。後場寄りは1万2995円で、直後に先物への大口の買いから1万3046円まで上げるが続かず、1万3000円をはさんだ小幅のモミ合いが続いた。その後はやや下げ幅を広げて大引けを迎えた。  業種別では、東証33業種中、上げたのは13業種で海運、鉱業の上げ幅が大きく、鉄鋼、卸売り、非鉄が続いた。下げたのは20業種でその他金融、不動産、銀行、その他製品、証券、ゴム、建設の下げが目立っていた。日本の内需が弱いことや、昨日のアーバンコーポレイションの民事再生法適用申請から、不動産、建設、地銀で新安値銘柄が続出。サンシティ、パシフィック、ランド、ランドビジネス、ゼクス、シーズクリエイト、リサ・パートナーズなど新興不動産関連は軒並み大きく下げた。  日経平均は7月15日の二番底とみられる安値1万2754円を下値に、7月24日の戻り高値1万3603円を上値とした三角保ち合いを形成中で、ここから上げ下げの日柄13~15日を延ばしてやると、「8月21~25日にも上下どちらかへのポイントがくるのではないか」(大手証券)という見方があった。しかし、8月5日安値1万2914円を割ってくると、「二番底を試しに行く」(市場筋)という見方もあり、気になるところだ。

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