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【株式・大引け】買い戻し優勢で3営業日ぶり反発だが、二番底確認はまだ先

 3日の東京株式市場は、3営業日ぶり反発した。原油安や円安ドル高などの外部環境下で、このところの急速な株価下落を受けた買い戻しの動きを中心に、日経平均株価は前日比80円12銭高の1万2689円59銭で引けた。TOPIXも8.18ポイント高の1220.55と3営業日ぶり反発。東証1部の出来高は概算で19億3338万株、売買代金は1兆9939億円と商いのボリュームは依然として低調だった。  本日の東京株式市場は、前日の米国株安を受けながらも終始高値圏で推移した。日経平均は後場に入って、先物の仕掛け的な売りに押されて、13時43分には前日比37円安まで伸び悩む場面もみられた。本日のアジア株も総じて軟調だったが、5カ月ぶりに1バレル110ドルの大台を割り込んだWTI原油先物市場や、一時1ドル=109円台に突入した為替市場の動きが、主力株を中心とした買い戻しの動きを何とか支えた。本日の日経平均の値動きは上下120円と小幅だった。  業種別では東証33業種中、20業種が値上がり。騰落率でみた値上がり率トップは紙・パルプ。2位以下は、ゴム製品、電力・ガス…と続き、いずれも原油安が材料となったもようだ。一方で、下落したのは13業種。値下がり率トップは鉱業。2位は卸売業(商社)で、こちらは逆に原油安が嫌気されたとみられる。鉄鋼業、海運なども安かった。  個別銘柄では、アナリストが投資判断を引き上げた銘柄の株価上昇が目立った。サッポロホールディングスが前日比30円高の817円、サークルKサンクスが同120円高の1850円など。自動車の主力銘柄であるトヨタ自動車(同100円高の4850円)、ホンダ(同170円高の3530円)、日産自動車(同20円高の837円)の3社はそろって上昇した。  一方、下落が目立ったのは投資判断引き下げ組。コマツが同160円安の2095円、ユニーが同6円安の1174円など。下落が続く新興不動産株は、ゼクスが同1000円安の8280円と大きく値下がりしたのをはじめ、総じて株価がさえなかった。  日経平均株価は3月17日の直近安値(終値ベースで11787円)から、6月6日に1万4489円に戻しながら、9月2日に12609円(いずれも終値ベース)まで下げるなど、二番底を確認せずに調整が長引いている状態。市場関係者の間では、米国の金融システム不安がくすぶっている点や、世界景気の減速感、グルジアをめぐるロシアと米欧のせめぎ合いなどの地政学リスク、福田康夫首相が突如の辞任の表明して混迷する日本の政局など、「マーケットを取り巻く環境は厳しい」との指摘がある。「これから先、一番底をひょっとすると試す場面が来る可能性もある」と心配する声もある。

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