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【株式・前引け】買い戻しの動きが出て6営業日ぶりに小幅反発

 9日の東京株式市場の前場は、6営業日ぶりに反発した。前日に過去3番目の下げを記録した日経平均株価は、前日比115円08銭高の9318円40銭、TOPIXは同16.48ポイント高の915.49で引けた。東証1部の出来高は概算で12億9440万株、売買代金は1兆0328億円だった。  前日の米国株式市場は6日続落。NYダウ平均、ナスダック総合、S&P500の主要3指標とも、2003年8月以来の安値を記録した。米国FRB(連邦準備理事会)、欧州中央銀行など、欧米の6つの中央銀行が緊急の協調利下げを発表。それを好感し、NYダウは一時、約180ドル上げる場面もあったが、市場の不安は根強く、下落に転じた。特に、引け前にポールソン米財務長官が、「金融市場の混乱はすぐには解消しない」と述べたと伝えられたことが、売りを促した格好になった。  これを受けた本日の東京市場は、寄り付き前の外国系証券(12社ベース)の売買注文が、小幅だが6日連続の売り越し(売り2710万株、買い2680万株)。日経平均は前日比35円安で寄り付いた後、下げ幅を拡大したが、先物に買い戻しが入り、つれて現物も上昇に転換。前場の高値圏で引けた。  東証33業種で見ると、22業種が上昇、11業種が下落。上昇率が高かったのは、その他製品、卸売り、その他金融、機械、鉄鋼、証券・商品先物など。下落したのは、小売り、電気・ガス、陸運、情報通信などだった。個別では、キヤノン、ソフトバンク、ダイキン工業、ソニー、トヨタ自動車などが値上がりし、ファーストリテイリング、セブン&アイ、NTTデータ、CSKなどが値を下げた。  テクニカル指標面では、大きく売られすぎのシグナルが出ており、買い戻しや見直し買いにより、日経平均は反発したが、環境は厳しい。各国の協調利下げがあっても、金融市場の緊張状態は続いたまま。朝方に発表された8月の機械受注は、船舶・電力を除く民需の受注額(季節調整値)が、前月比14.5%減と事前の市場予測の平均を下回った。株価の暴落で銀行や保険会社の株式含み益も大幅に減っている。市場は、さらなる政策発動を求めて、神経質な展開が継続することが予想される。

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