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【株式・大引け】後場もジリジリと下げ幅を広げ歴代ワースト2位の下落率

 16日の東京株式市場は、急反落。他のアジア市場でも全面安の展開になったことなどから、後場は総じてジリ安基調で推移。日経平均株価の終値は前日比1089円02銭値下がりの8458円45銭、TOPIXは同90.99ポイント安い864.52で引けた。東証1部の出来高概算は25億6068万株、売買代金2兆1757億円だった。  日経平均が前日比911円安の前引けの後、昼休みのバスケット取引は売り買い均衡か、やや買い決め優勢。後場に入って為替が円ドルで100円台に戻したことからモミ合いに転じたかに見えたが、他のアジア市場が軒並み大幅安だったために売り勢力が強く、日経平均の下げ幅は一時1000円を超えた。終値の下落率11.41%は1987年10月20日の米国ブラックマンデーを受けた下落(下落率マイナス14.9%)に次ぐ歴代ワースト2位で、直近10月8日(マイナス9.38%)、同10日(マイナス9.62%を下回り、バブル崩壊後は最大の値下げ率となってしまった。  東証業種別に見ても、前場に引き続き33業種すべてが下落。下落率が大きかったのは、海運、鉱業、卸売り(商社)、医薬品で、4業種すべてが13%を超す下落率。原油がWTI原油先物価格で80ドルを割ったことで、資源・エネルギー関連が売られた。米国景気後退懸念から半導体関連も鈍かった。数少ない値上がり銘柄は、原油価格下落が好感されたブリヂストン、住友ゴムや、業績好調なコンビニのローソン、ファミリーマートなど。  米国では15日にバーナンキFRB(連邦準備制度理事会)議長が「信用収縮の改善には時間がかかる」と発言し、金利引き下げを示唆。さらに今夜はシティグループとメリルリンチの決算発表があり、金融危機の先行きが注目される。実体経済を示す消費者物価指数(9月)の発表も控えており、米国株の動向が明日の東京市場の基調を左右する地合いが続きそうだ。  11月決算のヘッジファンドの換金売りもまだ続いており、需給面での重しになりそう。来週半ば以降は日本企業の08年4~9月期決算も本格化するため、買い方の様子見姿勢が強まりそうだ。

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