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【株式・大引け】米国、アジア株高を好感して先物主導で大幅反発、8000円台回復

 8日の東京株式市場は先物主導で買い戻しが進み、3営業日ぶりに大幅に反発。日経平均株価は前日終値に比べて411円54銭高の8329円05銭、TOPIXも同26.06ポイント高の812.08で引けた。終値での日経平均8000円台回復は12月3日以来、8300円台は12月1日以来となる。  本日前場は小幅モミ合いで推移していたが、10時30分ごろ、先物にまとまった買い物が入ったことで上昇幅を広げて前営業日比203円高の8120円で終了した。後場は、前場後半の好地合いに加えて、昼のバスケット取引がやや買いが優勢(430億円成立)だったこと、11時から始まった香港をはじめ中国・上海、韓国、台湾などアジア株も軒並み高となったことを受け、先物、現物とも大幅な買い越しで始まった。日経平均の現物は310円高の8228円と前場終値を107円上回ってスタートした後も、アジア株が一段高となったこと、米国のナスダック100先物が大幅高となっていることを好感。先物に再びまとまった買いが入るとジリジリと上げ幅を拡大。一時、伸び悩む場面もあったが、14時台に入ると、またしても先物主導で買われ、17分には440円高の8358円まで上昇。その後も高値圏でのモミ合いが続いて411円高で終了した。  大幅反発の要因として先週末の米国株が、雇用統計が悪化したにもかかわらず上昇したこと、ビッグ3へのつなぎ融資が認められる可能性が高まり、信用不安がひとまず和らいだことがあげられる。また来年1月20日に発足するオバマ新政権の大型景気対策や、中国で中国共産党と政府の2009年経済政策の基本方針を決定する中央経済工作会議が本日から開催される、と報じられたため、中国の大型景気テコ入れ策への期待があらためて高まったことがある。さらには先週末まで下値では年金資金と見られる買い物が入っていたことで、極端な下値不安が収束した、との見方も広がり、先物を中心として買い戻しを誘ったもようだ。  業種別では、東証33業種中、その他金融を除く32業種が上昇。中でも、保険や非鉄、ガラス土石、機械、ゴム、鉄鋼、精密が騰落率5%を上回る値上がり率となった、  ただ、東証1部の出来高は概算で18億6386万株、売買代金も1兆3778億円と依然として低調なまま。大幅反発したが、今週末にメジャーSQ(特別清算指数)を控えて市場のエネルギーが伴っていないことが気掛かり、との声もでていた。

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