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【株式・大引け】主力株の一角に買い戻し、薄商いながら小幅反発

 25日の東京株式市場は小幅反発で引けた。前日の米国株式市場の反発を好感し、主力株中心に買い戻された。日経平均株価は前日終値比82円40銭高の8599円50銭。TOPIXは同9.03ポイント高の836.02だった。ただ、世界の主力市場が軒並みクリスマス休場となるなど、国内外の大口機関投資家が市場参加に消極的だったとみられ、出来高、売買代金ともに今年最低水準となる超薄商いの展開だった。東証1部の出来高は概算で9億9800万株、売買代金は5833億円だった。  前日の米国株式市場が反発した影響で、小幅ながら買いが終日先行した。下落基調にあったトヨタなど主力株の一角に買い戻しが入ったほか、ハイテク関連株も値を上げた。また、個人による低位材料株の買いも目立つ展開になった。  ただ、欧米市場が休場のほか、株券電子化に伴う処理でメガバンクなど主力株18銘柄の売買が停止された影響で、機関投資家など市場参加者が激減。市場エネルギーは超低水準に推移し、上値を積極的に探る動きは乏しかった。前引け後の昼休みのバスケット取引もわずか2億4000万円の成立にとどまった。前場、後場ともに、手掛かり材料に乏しい中、超小幅な範囲での値動きが続いていたが、大引けにかけては買い注文が集中し、本日の最高値のまま引けた。  東証33業種別は、海運、保険、卸売、鉱業など29業種が上昇した。一方、下落は水産農林、電気ガス、小売、他製品の4業種のみだった。「世界景気は来年後半にかけて回復する」(大手証券)との見方が市場関係者の間で浮上しており、金融危機以降、いったん売られてきた海運や商社などが積極的に買い戻された格好だ。個別銘柄でもトヨタ、東芝など自動車、ハイテクなど輸出関連株が物色された。  年末にかけて薄商いが続く中、明日以降も手掛かり材料に乏しい展開になる見通し。来年は米自動車大手ビッグスリーへの金融支援の効果を見極めたい、とする市場関係者が多い一方、後半にかけては景気回復するのではないか、との見方も出ており、一進一退の難しい局面が続きそうだ。

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