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【株式・前引け】米国株上昇を受けて、日経平均は4日ぶり反発

 4日の東京株式市場前場は4日ぶりに反発。大型株中心に買いが入り、日経平均株価は前日終値比168円58銭高の7994円09銭、TOPIXも同10.47ポイント高の784.26で取引を終えた。ただ、東証一部の出来高は概算で8億4583万株、売買代金は5825億円と、商いの規模は依然として低調だった。  前日の米国株式市場は4日ぶりに大幅な反発となった。注目されていた08年12月の中古住宅販売指標が市場のマイナス予想を覆して6%増となったこと、大手製薬会社メルクの決算が市場予想を上回ったことなどが好感され、NYダウ平均、ナスダックとも大きく上げた。CME日経平均先物も70円高の7960円をつけ、その流れは東京市場に引き継がれた。  本日朝方の外国証券(12社ベース)売買動向は、売り2040万株に対して買い1530万株と4日連続の売り越しとなったが、米国株大幅反発を受けた東京市場は日経平均が71円高で寄りついた後、9時台に先物にまとまった買いが断続的に入り、そのまま前場の高値で引けた。  東証33業種別では、下落したのが食品、繊維、パルプ紙、電気ガス、陸運、小売の6業種。それ以外の27業種は上げた。特に、輸出関連の主力大型株が中心の輸送用機器、精密などが高く、デフェンシブな内需関連業種が軟調。個別銘柄では、新生銀行によるTOBが伝えられたシンキ、初の自社株買いを発表した一休がストップ高。公的資金申請で資本増強を図ると報道されたエルピーダメモリも高い。また、シャープ、三井物産、イビデン、HOYAなど、業績下方修正組が信用取引の買い戻しと見られる買いで上げている。一方、1月の株式時価総額が上場基準に抵触したソフトブレーンが売られ、業績悪化の大塚商会がストップ安となっている。  米住宅市場の底入れが近いとの観測が広がったことや、日銀による1兆円の株式買い入れ方針などによって、前場は大型株を中心として買われる展開となった。この動きが後場に引き継がれ、心理的なフシ目とされる日経平均8000円を大引けで回復するかどうかが注目されるところだ。

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