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【株式・大引け】日経平均は今年3番目の上昇幅、9000円台をうかがう展開に

 2日の東京株式市場は、日経平均株価が前日終値比367円87銭高の8719円78銭、TOPIXが同32.87ポイント高の826.69と大幅続伸した。  前日の米国株式市場は、2月の中古住宅販売保留指数や3月のISM(米国サプライマネジメント協会)製造業景況指数、自動車販売台数が予想を上回り、景気悪化に歯止めがかかるとの期待感から、景気敏感株を中心に買い戻された。NYダウ平均は前日比152.68ドル高の7761.60ドル、ナスダック総合指数は同23.01ポイント高の1551.60ポイントと2日続伸した。  これを受けた本日の東京市場はジリ高の展開が続いた。昼のバスケット商いはやや売り決め優勢だったが、アジア株に加え、GLOBEX(シカゴ先物取引システム)でナスダック100株価指数先物が堅調。今晩にはECB(欧州中央銀行)理事会で利下げが予想されるものの、円安に推移したことも好感され、結局、高値圏で引けた。日経平均は1月27日、3月13日に続く今年3番目の上昇幅になった。  東証1部の出来高概算は29億1307万株、売買代金は1兆7422億円と市場エネルギーも回復した。東証1部の値上がり銘柄数は1413、値下がり銘柄数は218、変わらずは70だった。業種別では証券、不動産、非鉄を筆頭に東証33業種のすべてが値上がりとなり、ほぼ全面高となった。  個別銘柄では日産、ホンダ、オリックス、野村などの主力大型株が軒並み10%を超える上昇となったほか、デンソーなど自動車部品株もにぎわった。その一方で業績予想を下方修正したハニーズや、既存店売上高がマイナスに転じたポイントなどが売られた。  依然、3月期企業の決算発表本格化を前に様子見気分は強く、外国人投資家の買いが、どこまで続くか、不透明感は残る。ただ3日に発表される米国雇用統計の悪化は、すでに織り込んだ感も強く、市場では「5~6月までは反発局面が続き、日経平均は9000円台で上値をうかがう展開になる」と予想する声も聞かれ始めた。

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