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【株式・大引け】後場はやや下げ渋るが、4営業日ぶりに反落

 21日の東京株式市場は、4営業日ぶりに反落。日経平均株価は前日終値比213円42銭安の8711円33銭、TOPIXも17.58ポイント安の830.72で引けた。東証1部の売買高は概算で24億2465万株、売買代金は1兆5382億円でエネルギーは乏しかった。  今日の東京市場は、前日の米国株が大幅下落に転じたことを受けて、前場は金融株、資源エネルギー関連を中心に売りが加速。一時は300円を超える下げとなったが、米株価指数先物が上昇に転じたこともあり、後場寄りは前日比280円安の8644円とやや戻して始まった。その後は綱引きの展開となったが、8600円を割り込むことはなかった。  後場寄り付き前の大口成り行き注文は、売り越し銘柄が野村HD14万株、フージャース2万0208株、SBI520株、ヤフー410株。買い越し銘柄は、みずほFGの35万株、ソフトブレーンの2240株など。  東証1部の値上がり銘柄数は265、値下がりは1382、変わらずは55。業種別では、東証33業種のうち、小売、情報通信、陸運の3業種がわずかにプラスで、他はすべて下落した。三菱UFJFG、三井住友FG、みずほFG、野村HDなどの金融株が下落。トヨタ、ホンダも安い。前日まで上昇を牽引していた新日鉄、JFEHDも下げた。日立、ソニーも軟調。東芝、シャープは後場は上昇した。KDDI、NTTドコモなどは上昇。  日経平均は、8600円~9000円というボックス圏の動きが定着しており、政策的な買いが入るとの見方から、今のところ下値には安定感がある。今月24日からワシントンでG7財務相・中央銀行総裁会議が始まるため、目先は安定した動きが続くと見られるが、米国の大手金融機関を対象としたストレステスト(健全性審査)の結果についての発表や、連休前後から本格化する日本企業の決算発表や今年度見通しなどの内容によっては、市場のセンチメントが悪化する可能性もあるだろう。

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