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【株式・大引け】円高や米国株安を嫌気、日経平均が大幅続落

 16日の東京株式市場は、利益確定売りに押されて、後場に入って下げ幅が拡大した。日経平均株価は前日終値比286円79銭安い9752円88銭、TOPIXも同32.06ポイント安の914.76で引けた。東証1部の出来高は概算で26億4999万株、売買代金は1兆8359億円だった。市場エネルギーが細っていた。  前場には前日の米国株安や円高に影響され、また高値警戒感につれ利益確定売りに押されて、1万円の大台を割り込んで、前日終値比1196円安の9843円で取引が終えた。昼のバスケット取引は133億9000万円の成立で売り買い均衡と伝えられたが、アジア株は午前から引き続き下落幅を拡大しつつあること、為替市場では円高が一層進んだこと、また好転した需給は一服感が出たことなどの影響を受け、後場寄り日経平均は前日終値比241円01銭安の9798円66銭と、前引けより安値スタート。先物から個人投資家と見なされている小口売り物がたくさん出て、下落し続けた。  その後、市場の抵抗が現れ、またアジア株が下げ渋ったことを受け、日経平均はやや下げ渋ったものの終始安値圏で取引されていた。大引けの前に下げ幅が再び拡大に転じ、そのまま本日の安値引けとなった。  業種別では、東証33業種が全業種値下がり。証券、その他金融、不動産、保険、石油など、先週大きく買われていた業種は、利益確定売りに押されて下げ幅が目立った。一方、原油価格の下落を好感したガスと空運、医薬の値下がりが小さい。個別銘柄では、飯田産業、ウェブマネーの個人間電子マネー取引サービス開始が刺激材料になったフェイス、今期業績回復の見通しを好感されたソフトブレーンなどが買い気配でストップ高だった。一方、フルキャスト、武富士、野村ホールディングス、三菱UFJなどが利益確定売りの形で売られた。  このところテクニカル面で複数の過熱指標が示されていたことから、利益確定売りが出やすい状況だった。様子見ムードも強まっている。マーケットは調整局面に入ったようだ。また為替市場で円高に進んでいるから、このところ高まっていた国内企業の業績改善期待も、ここに来てやや後退した。ただ「世界経済への景気回復期待感が依然として強く、相場のどこかの水準から市場で下値の抵抗が出てくる」(市場関係者)との見方もある。

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