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【株式・大引け】景気回復期待が後退しほぼ全面安、日経平均は6日続落

 8日の東京株式市場は大幅に続落した。日経平均株価の終値は前日比227円04銭安の9420円75銭、TOPIXは同20.59ポイント安の888.54で引けた。日経平均は9カ月ぶりの6日続落だった。東証1部の出来高は概算で21億2825万株、売買代金は1兆4460億円と盛り上がりに欠けた。  前場の日経平均は、前日比175円安の9471円で引けた。昨日の米国株式市場が大幅安だったことに加え、本日発表された5月の機械受注が前月比マイナス3.0%と市場予想を下回ったこと、為替が円高方向に傾いたことなどが嫌気された。  昼のバスケット取引は134億円成立し、売り決め優勢と伝えられた。後場に入ると、為替が1ドル94円台前半と、さらに円高が進んだ。アジアの株式市場も軒並み下落。日経平均先物に大口の売りが出て、現物も下げ幅を拡大した。大幅安の要因としては、国内外とも早期の景気回復への期待が薄れてきたことや円高のほか、商品市況が下落し、リスクマネーの流入が今後、一服するとの懸念が広がっていることが挙げられる。「このところマーケットの主役になっていた個人投資家が、環境変化に敏感に反応している」(大手証券)との見方があり、東証2部や新興市場も下落した。  内外需の主力株は、ほぼ全面安の展開だった。東証33業種で見ると、海運、電力・ガスの2業種のみがわずかに上昇した。下落率トップは証券。その他金融、ガラス・土石製品、ゴム製品、保険、輸送用機器、非鉄金属、不動産、鉄鋼が下落率3%を超えた。外国系証券が半導体産業の投資予測を引き下げたため、東京エレクトロンなどの半導体関連が下落。業績の低迷を伝えられた電通も値下がりした。ホンダ、トヨタ自動車、ソフトバンク、ファナックなども売られた。一方、買われたのは昭和シェル、ジーエス・ユアサ、ダイキン工業、武田薬品など。  日経平均が6日続落し、心理的な節目である9500円を割り込んで引けたことで、市場にはしばらく調整が続くとの見方が広がっている。「値幅調整は7月中旬まで、日柄調整は下旬までかかる」(市場関係者)との声もあった。

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