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【株式・大引け】日経平均は7日続落、円高ドル安進行し1カ月半ぶり9300円下回る

 9日の東京株式市場は大幅続落。日経平均株価の終値は、前日比129円69銭安の9291円06銭、TOPIXは同14.63ポイント安の873.91で引けた。日経平均は7日続落し、終値で9300円を下回るのは約1カ月半ぶり。東証1部の出来高は、概算で20億8017万株、売買代金は1兆3760億円と盛り上がりに欠けた。  前場の日経平均は、前日比49円安の9371円で引けた。外国為替相場の円高進行が嫌気され、業績悪化懸念のある輸出関連株を中心に売られた。後場に入ってもその流れは変わらず、円高進行の警戒感から買い手控えムードも広がった。  昼のバスケット取引は324億円で売り買い均衡と伝えられ影響はなく、注目されたアジア株式市場もまちまち。後場の取引が開始されると、円高を嫌気した先物に大口の売りが先導する形で、下落幅を一段と拡大させた。その後は買い戻しもあったが、オプションSQ(特別清算指数)算出日を明日に控えるほか、今月下旬から本格化する決算発表などを見極めようとした動きが多く、日経平均は9300円台前半の安値圏で小幅に推移した。  東証33業種中、株価指数が上昇したのは海運と電力・ガスの2業種のみ。値下がりは、証券、銀行、その他金融、繊維、不動産、輸送機器、水産など31業種に及んだ。個別では東洋ゴム工業、栗田工業、信越化学工業、コナカ、日本証券金融などが大きく下落。一方、くらコーポレーションやユニ・チャーム、サイゼリヤ、エイチ・アイ・エスなどが高かった。  原油先物や金先物、商品指数などもそろって下落するなど、機関投資家がリスク資産から再び回避を始めているのとの見方もある。低金利の円を借りて別の資産で運用する円キャリートレードの巻き戻しの過程で為替が円高傾向に推移しているとされ、今後も為替動向には注目する必要がありそうだ。

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