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【株式・前引け】円高に加え市場エネルギー乏しく、3日ぶり小幅反落

 9日の東京株式市場の前場は3日ぶりに小幅反落。日経平均株価は前日終値比34円75銭安の1万0358円48銭、TOPIXは同2.54ポイント安の943.86だった。東証1部の出来高は概算で9億1294万株、売買代金は6032億円と、低調な商いのまま引けた。  前日の米国株市場は、年初来高値を更新した欧州やアジア市場の流れを受けて3日続伸。S&P10業種のうち、ヘルスケアを除く9業種が値上がりした。ただ、その一方で為替が1ドル92円台前半まで円高ドル安が進行。本日朝方の外国証券経由の売買動向は10社ベースで売りが3100万株、買いが2670万株で、差し引き430万株、5日連続の売り越しとなった。こうした流れを受け、東京市場は日経平均が前日終値比49円安の1万0343円でスタート。一時は同63円安の1万0330円まで突っ込んだ。ただ、その後は円高基調が一服したことなどから、ジリジリと値を戻す展開に転じたものの、依然として上値が重いまま前日終値を回復することなく、前引けを迎えた。  東証1部の値上がり銘柄数は792、値下がりは204、変わらずが679。東証33業種別では、鉱業、海運、不動産など15業種が値上がりとなった一方、証券、銀行、輸送用機器など15業種が値下がりとなった。非鉄、金属、空運が変わらず。個別銘柄では、前日逆日歩が付いたエスケイジャパンや、低価格の地デジチューナー発売を発表したピクセラなどが値上がり率の上位に入った。また、金価格上昇が好感された住友金属鉱山や松田産業、外資系証券会社が投資判断を引き上げた新川などの値上がりが目立った。一方、ここ数日過熱気味だったサンシティやフージャースなどの新興不動産が値下がり率の上位となった。そのほか、今月下旬の金融サミットで自己資本規制強化が懸念されるメガバンクの値下がりが目に付いた。  市場では、鳩山政権誕生を控えて、電池バッテリー関連や環境関連の銘柄が買われているが、全体を押し上げるには至っていない状況。円高傾向が続いていることから輸出関連の動きが鈍く、銀行なども自己資本規制強化の逆風が懸念要因。買い材料に乏しい展開が続いており、後場はアジア市場や為替動向によって市場エネルギーがどれだけ高まるかが注目される。

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