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【株式・大引け】アジア市場軟調で後場に入って下げ幅拡大、3日ぶり反落

 9日の東京株式市場は後場に入って下げ幅を拡大、3日ぶりの反落で大引けを迎えた。日経平均株価は前日終値比81円09銭安の1万0312円14銭、TOPIXは同6.56ポイント安の939.84。東証1部の出来高は概算で20億1267万株、売買代金は1兆3533億円だった。  本日の前場は、金相場や原油価格の上昇を受けて資源・エネルギー関連が値上がりした一方、数日来の円高傾向を嫌気して輸出関連や金融関連が売られ、日経平均が前日終値比34円安の小幅反落で引けた。昼のバスケット取引は207億5200万円の成立で、売り買い均衡と伝えられた。注目されたアジア市場は、上海が7日ぶり反落、台湾が9日ぶり反落など、総じて軟調な動きとなった。こうした流れを受け、後場は前日終値比59円安の1万0334円と、前場引値を下回って寄り付いた。その後も円高傾向を嫌気して、先物を中心にまとまった売りが立て続けに入り、一時は同144円安の1万0249円まで突っ込んだ。ただ、1万0250円に近づくと個人や年金と見られる買い戻しの動きが入り、その後は1万0200円台後半~1万0300円台前半の安値圏でのモミ合いに終始した。  東証1部の騰落銘柄数は値上がり526、値下がり1011、変わらず154。東証33業種別では値上がりが鉱業、海運、陸運など8業種、値下がりが金融、銀行、輸送用機器など25業種。個別銘柄では、低価格の地デジチューナー発売を発表したピクセラが値上がり率のトップ。今10年3月期の業績見通しを上方修正したタカラレーベンや、英子会社アクアスキュータムの売却を発表したレナウンなども上位に入った。一方、総額520億円の資本増強を発表したCSKホールディングス、過熱感が高まっていたサンシティやフージャースが値下がり率の上位となった。  朝方の外国証券経由の売買注文は9月第1週が3勝2敗、第2週が本日までで0勝3敗となっている。市場では「9月に入って外国人投資家が売りに転じているのではないか」(大手証券)との指摘もあり、明日発表の投資家別売買動向に注目が集まりそうだ。  また、8日に内閣府が発表した景気ウォッチャー調査で景気の現状判断指数が8カ月ぶりに悪化するなど、国内景気の回復の力強さを警戒視するニュースも出始めており、「市場関係者は景気改善も勢いは鈍い、という見方を意識し始めている」(同)という声も聞かれた。新政権を担う民主・社民・国民新党の3党連立合意にはまだ時間を要す、との見方も広まっており、当面は手掛かりの乏しい展開が続きそうだ。

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