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【株式・大引け】日経平均は大幅続伸。海外主導のカネ余り相場期待が高まり、ドル安円高こなす

 14日の東京株式市場は欧米株高を受けて大幅続伸した。日経平均株価の終値は前日比180円00銭高の9583円51銭、東京株価指数(TOPIX)は同14.30ポイント高の836.95だった。東証1部の出来高は概算で21億7563万株、売買代金は1兆5332億円だった。  本日の東京市場は欧米市場が軒並み上昇したことから寄り付きから高く始まり、株価指数先物の上昇が先導する形で前場は171円高で引けた。  昼のバスケット取引はやや買い決め優勢と伝えられたが、後場はドル安やアジア市場の伸び悩みを嫌気して135円高と、やや値を下げてスタートした。ただ、米国の大規模追加量的緩和が予想されるなど、「世界的なカネ余りで潤沢な資金が株式市場に流入するという期待」(大手証券)も高まっており、大引けにかけては全般に堅調な展開が続いた。「4月の年初来高値にほぼ並んできた欧米市場に比べて、日本株の出遅れが顕著」(同)との指摘も聞かれた。  東証1部の値上がり銘柄数1157に対し、値下がり銘柄数は377、変わらずは122。業種別では全33業種すべてが上昇となり、特に証券、不動産、石油、鉱業、保険、金融、非鉄、卸売などの上昇が目立った。  個別銘柄では、国際帝石が高く、東京ガス、三菱地所、三井不動産の内需、不動産関連が上昇。野村HD、大和証券の証券株、東京海上など保険も上伸。トヨタ、ソニー、キヤノンの輸出関連も堅調。京セラ、ファナックは売り残増による逆日歩をはやして買われた。営業益上方修正でオーエム製作所が急伸、電通も証券会社の買い推奨で値を飛ばした。反面、東京電力が小安く、アイフル、プロミスの消費者金融が軟調。業績懸念で津田駒や横河電機、ダイセキが売られた。

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