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【株式・大引け】買い材料乏しいうえ、米国雇用統計待ちの様子見気分が蔓延。日経平均は前日の反動ながら下落幅は小

 5日の東京株式市場は、前日に急騰した日経平均株価がその反動から小幅反落、前日比17円33銭安の1万0380円77銭で取引を終えた。TOPIXも0.11ポイント安の911.69だった。  日経平均の前引けは12円安。東京市場の前引け前後から開き始めたアジア市場が総じて軟調、昼のバスケット取引も売り決め優勢と伝えられ、後場寄りは前引けを8円22銭下回った。為替がドル、ユーロとも円高傾向となったことも響き、12時43分には48円安まで突っ込み、今日の安値をつけた。  ただ、市場参加者には7日に発表される米国の12月雇用統計を見たいという心理が働いていたため、東証1部の出来高17億3202万株、売買代金は1兆2099億円(いずれも概算値)が示すように商状は低調で、後場の値幅は26円という極めて小さいものだった(前場は46円)。メガバンクなど過熱感のあった主力銘柄で利益確定売りが出る一方、カネ余り、世界景気回復期待から下値を売り込む動きも見られず、上値が重いが下値不安も小さかった。  業種別では、33業種中の値上がりは13業種で、値上がり率は石油、卸売、その他金融、不動産、輸送用機器の順。値下がり20業種では、任天堂の下げが響いたその他製品がワーストで、以下銀行、保険、陸運、小売と内需業種が値下がり率の上位。  全体に買い材料が少ない中、相場テーマを軸にした取引が目立った。電気自動車関連ならシンフォニアテクノロジー、GSユアサ、高岳製作所、菊水電子工業、明電舎、スマートフォン関連なら村田製作所、日東電工といった具合だ。また、証券会社が投資判断を引き上げたグリー、愛知製鋼、JSRなども値上がりしている。一方で値下がり率トップの双信電機は利益確定売り、2位のヤフーは証券会社が新規に投資判断を「売り」としたことが響いた。3位のメガネトップは12月の既存店売上高が前年同期比11%減だったことが嫌気された。  今週いっぱいは米国雇用統計の発表待ち、という気分が強く、小幅な値動きとどまる可能性もありそうだ。

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