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【株式・大引け】連日の売りから買い戻しで4日ぶり反発、1万0500円台を回復

 25日の東京株式市場は連日の下げが止まり反発。日経平均株価は前日終値比74円05銭高の1万0526円76銭、TOPIXも同7.71ポイント高の941.93と反発した。前日まで3日間で約400円を下げた中、相場は小動きながら買い戻しや押し目買いが優勢となった。東証1部の出来高は21億4364万株、売買代金は1兆5718億円。    前場に同22円高の1万0475円で引けた日経平均株価は、後場に入っても小幅な値動きで終始した。昼のバスケット取引は262億円が成立し、売り決め優勢と伝えられたが、後場の寄り付きは1万0484円で開始。ハンセンや上海、台湾などアジア市場が軒並み堅調なことも下支えとなり、その後1万0500円台を回復する展開となった。取引終了の直前に1万0532円と本日の高値を付けている(安値は前場9時台の1万0454円)。  北アフリカや中東の政情不安から原油の先高感が強まっているが、今のところ中東諸国最大の産油国であるサウジアラビアへと問題が波及する報道は出ていない。また、24日のNY原油先物は3日ぶりに反落し、1バレル100ドルを切る水準になったことも、つかの間の安心材料となったようだ。ただし、「積極的な買いは見られず、売っていた向きの買い戻しだろう。月末接近の週末ということもあり、ひとまず反対売買をして市場のムードを見極めたいのでは」(国内証券関係者)。    東証1部の値上がり銘柄数は1178と全体の7割に達し、値下がり356、変わらずが138。24日は鉱業を除いてすべてマイナスとなった東証33業種も一転し、29業種がプラスに。上昇率トップはガラスで、2位が任天堂に代表されるその他製品、繊維、輸送用機器、精密と続く。ワーストは原油高の影響が嫌気された空運だった。個別銘柄ではトヨタやホンダ、日立、東芝など主力業種の値戻りが日経平均の上昇につながった。ほかにもファーストリテイリングや任天堂などが反発。  週明けの28日には日本の鉱工業生産指数、3月4日には市場の注目度が高い米国の雇用統計も発表される。景気回復度合いを見極める重要な指標だが、一方で北アフリカ、中東情勢の動向が下押し懸念材料としてつきまとい、不安定な相場が続くことになりそうだ。

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