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【株式・大引け】商品市況悪化など受け日経平均は反落、明日のSQ控え様子見ムードも

 12日の東京株式市場は反落。日経平均株価は前日終値比147円61銭安い9716円65銭、TOPIXも同8.28ポイント安の849.34で引けた。東証1部の出来高は20億1489万株と活況の目安となる20億株を上回ったものの、売買代金は1兆3986億円と低調だった。  本日の東京市場は、前日の米国市場で原油先物などの商品市況の急落を受けて米国株式が下げたことを嫌気。日経平均が93円安で寄り付き、前引けも77円安だった。昼のバスケット取引は248億9700万円成立し、売り決め優勢と伝えられたが、円相場が対ドル、ユーロともにやや円高一服に振れたことなどから、後場寄りは59円安と、日経平均9800円台を回復する場面もあった。  ただ、アジア株が総じて軟調な推移を見せたことや、明日13日に株価指数オプションのSQ(特別清算指数)算出日を控えることから様子見ムードが強く、終盤にかけて下げ幅を拡大した。  東証1部の値上がり銘柄数299に対し、値下がりが1242と75%近くを値下がり株が占めた(変わらずは113)。低調な相場のなかで、主役級の動きを見せたのは自動車関連株で、業種別でみても唯一の上昇業種となった。昨日の決算発表を受けて外資系証券の一部でトヨタ自動車へのポジティブな評価が出たことから、トヨタ車体、ジェイテクト、豊田織機などトヨタグループ各社を含めて買われた。  東証33業種では、輸送用機器を除く32業種が下落。とくに、商品市況悪化を受けて鉱業が3%以上の下落となったほか、精密、鉄鋼、不動産、その他製品なども2%以上下落した。

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