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【株式・大引け】日経平均は反発、5月2日以来の100円超す上げ幅に

 26日の東京株式市場は反発した。日経平均株価は前日終値比139円17銭高の9562円05銭、TOPIXは同9.34ポイント高の827.08だった。日経平均が終値で100円を超す上昇となったのは、5月2日の154円高以来。東証1部概算の出来高は16億1643万株、売買代金は1兆1707億円と商いは引き続き低調だった。  反発の背景としては、前日の欧米株が軒並み上昇したこと、為替相場が落ち着いた動きだったこと、前日までの下げで約2カ月ぶりの安値水準となり値頃感から自律反発機運が高まったこと、後場にかけてはアジア株が総じて堅調な値動きを見せたこと、などがある。さらに、キヤノンが前日に1500万株を上限とする自己株買いを発表したことも支援材料となった。  日経平均は前場、前日終値比76円高の9499円で寄り付き、直後の9時2分に66円高の9489円まで伸び悩んだが、これが本日の安値。後場は終始しっかりした動きとなり、12時48分には本日の高値となった144円高、9567円を付けた。その後も上げ幅を大きく縮小することなく、取引を終えている。  業種別では、東証33業種のうち32業種が上昇。上昇率では唯一3%を超えた鉱業がトップで、以下、ガラス、石油、非鉄、精密などが続いた。下げたのは、電気・ガス1業種のみ。個別では、東証1部銘柄数の約72%に当たる1200銘柄が上昇。19%に当たる322銘柄が下げ、変わらずは140銘柄だった。アイロムHD、日立メディコなどが大きく買われ、主力株ではマツダ、自己株買い発表のキヤノンなどが上げた。一方、メルコHD、サンエー・インターナショナルなどが大きく売られ、原発関連のJパワー、関電工も下げた。  東京株式市場では、世界の景気減速懸念、欧州の財政不安などが株価の頭を押さえているが、一方でこれらの材料もかなり株価に織り込まれつつある。このところ設定が相次いでいる投資信託や、外国人の買い越し基調も下値を支える要因となりそう。当面、上値は重いが、下値を大きく売り込む動きもなく、膠着感の強い展開が続きそうだ。

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