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【株式・大引け】日経平均は大幅反発だが、値動き小幅で気迷い感

 15日の東京株式市場は、前日の欧米株高を受けて反発したが、値動きは小幅に終始。日経平均株価は前日比150円29銭値上がりの8668円86銭、TOPIXは同10.07ポイント高い751.76で引けた。東証1部の出来高概算は16億8610万株、売買代金は1兆0404億円と、相変わらず様子見気分が強く盛り上がりに欠ける商いだった。  昼休みのバスケット取引は売り買い拮抗から、やや売り決め優勢との見方も。東京市場と同時間帯に市場が開いているアジア市場は総じて堅調なものの、市場により上昇・下落まちまちな展開。東京市場は前日に年初来安値を更新したため、値頃感から売り方の買い戻しが入り、終始大幅高の展開ながら、商いは薄く値動きの少ない膠着相場だった。  業種別に見ると、東証33業種のうち値上がりは30業種。上昇率が大きいのは、外資証券が判断を引き上げた鉄鋼を筆頭に、精密機器、海運、紙・パルプと続く。値下がりは、全日空の判断下げが嫌気された空運、円高と新型ゲーム機の販売不振が重くのしかかる任天堂などその他製品、食料品の3業種だった。東証1部の値上がり率上位は山水電気、イー・アクセス、レオパレス21など。値下がり率上位は、赤字幅拡大を発表した丸善CHIホールディングスのほか、ランド、エンプラスなど。  日経平均は寄り付きと大引けの値が近く、チャートのローソク足では高値と安値が「ヒゲ」と呼ばれる一本線で表される「十字線」に似た形になるため、「投資家の気迷いを表しており、株価もすんなり底打ちとは言えないかもしれない」(大手証券)という。  本日夜には米国で8月の消費者物価指数や鉱工業生産指数、9月のNY連銀製造業景気指数やフィラデルフィア連銀製造業景況指数などが発表され、景気動向を反映した米株式市場の展開が注目される。また、ヨーロッパではEU財務相の非公式会議も予定されており、安定化基金や共通債などの議論が行われる見込み。世界市場に影響を与える「欧州情勢から目が離せない」(市場関係者)状況が、まだしばらく続きそうだ。

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