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【株式・大引け】日経平均は4日ぶり反落だが34円安と小幅。売買代金は1兆円割れと超低水準

 12日の東京株式市場は反落。日経平均株価は前日までの3営業日で391円上昇した反動で下落、前日比34円78銭安の8738円90銭で引けた。TOPIXも同1.56ポイント安の753.44といずれも3営業日ぶりに下落した。  3日続伸後の一服感にやや過熱感が出て来たことから、前場は利益確定売りに押されたが、さらに売り込むような動きはなく、下値は底堅かった。この基調は後場に入っても変わらず、昼のバスケット商いは売り買い均衡だったが、アジア株式市場が総じて堅調に推移したことを支援材料に日経平均は下げ幅を縮めた。  後場は前引けより15円高い前場高値水準で始まり、直後に8729円と後場安値をつけてからはモミ合いながら少しずつ上昇した。14時36分の8763円が今日の高値となり、引けに掛けてやや下げ幅が拡大したものの、総じて軽い押しだった。外国証券経由売買注文が2カ月半ぶりの3日連続買い越しとなったこと、為替、特にユーロ円が一頃の101円台から104円とややユーロ高で落ち着いていることなどが心理的な下支え要因となっている。  業種別では海運、鉱業、機械、ガラス・土石製品、石油など12業種が値上がり、金属製品、不動産、証券・商品先物、保険、電気ガスなど20業種が値下がりした、空運は変わらず。海運の値上がり率は前日比5.67%と断トツだったが、これは海運市況の改善を映したもの。第一中央汽船、乾汽船は10%超の値上がり率となっている。太陽光発電関連でサニックス、三晃金属工業も上位。下落率1位は中間決算予想を減額修正した住生活グループ、同じく下方修正の東京製鉄も値下がり。また、ホンダ、ニコンなどタイ洪水の被災が報じられる会社も嫌気されている。  EU(欧州連合)の債務危機がわずかながらも改善に向かいつつあること、米国で市場予想を上回る経済指標が散見されることなどから、市場には過度の悲観を戒める空気もあるようだ。「8800円を抜ければ9000円までは自律反発可能」(大手証券)との見方もあるが、今日の東証1部出来高、売買代金がそれぞれ15億2453万株、9750億円という状況では本格回復には程遠い。  

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