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【株式・大引け】日経平均は50円幅の小動きで薄氷の小幅続伸

 1日の東京株式市場は、今晩の米国主要経済指標の発表へ向け様子見姿勢が強まる中で一進一退の小動きに終始、大引けは続伸ながら上げ幅は小幅にとどまった。日経平均は前日比7円28銭値上がりの8809円79銭。TOPIXは同5日ぶり反発で2.69ポイント高い757.96で引けた。東証1部の出来高概算は21億5014万株、売買代金は1兆1549億円だった。  昼休みのバスケット取引は、やや買い決め優勢。東京市場と同時間帯に市場が開いているアジア市場もまちまちの展開だったが、上海が過熱一服感で下落、深センも続落したことが重しとなり、日経平均は一時8800円割れ。円高で輸出の上値が重い中で、中小型の内需株中心に買われ、小幅高となった。  業種別に見ると、東証33業種のうち値上がりは19銘柄で、トップが空運のプラス6.68%。以下、海運、その他金融、不動産、保険などが高かった。値下がりは14業種でトップは電力・ガスのマイナス1.47%、以下、電気機器、陸運、水産など。東証1部の値上がり銘柄数は965、値下がりは565、変わらずは135。値上がり率ベスト3は2円から3円に値上がりした山水電気を除けば、ツカモトコーポレーション、MUTOHホールディングス、グローブライド。値下がりベスト3は昨日急騰した反動で12.8%下落の東京鐵鋼が首位、これに新日本科学、日産東京販売ホールディングスが続いた。ある大手証券は「外部環境が悪いため、個別銘柄がテーマごとに物色される展開」と話す。  テクニカル面から見ると、日経平均は、移動平均線の上昇が続く状態で長期移動平均線を短期移動平均線が追い抜く「ゴールデンクロス」の示現が接近しており、過熱感もなく値頃感も出てきている。問題は海外要因だ。今晩には米国で1月のADP雇用統計、1月のISM製造業指数、ユーロ圏で1月の消費者物価速報など重要指標の発表が控えている。「海外要因に注目しつつ、値動きの軽い国内中小型銘柄を買う動きが続きそう」(市場関係者)。

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