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【来週の投資戦略】日経平均は5日移動平均線を奪回できなければ、1万4000円割れも

 日経平均株価は6月27日以降、5日移動平均線を下値支持として戻りを試す展開が続いていた。しかし、7月19日の下落により1万4589円で引け、5日線水準の1万4623円を小幅ながら下回った。

 21日の参議院選挙結果を受けた週明け22日以降、早期に5日線を奪回できなければ、いったんは上昇トレンドが途切れた可能性が高まる。その場合は25日線水準の1万3000円台後半までの下落も想定しうる。

 19日の下落は、先週の本稿で指摘した過熱感が持続していることが原因と考えている。18日時点で25日線との乖離率は8%に拡大。騰落レシオも136%となり、買われすぎゾーンに突入していた。

 ただ目先は、再び1万2000円台へ突入するような暴落の可能性は大きく後退したと考えてよい。バーナンキFRB議長がタカ派的姿勢をトーンダウンさせたことが、株価の下支え要因となりそうだからだ。

 一方で中国景気への警戒感や、世界最大の半導体メーカーである米インテルの7-9月の売上高見通しが市場予想を下回ったこともあり、上値を追っていくことも難しいだろう。結果、指数は膠着し、動きの良い個別銘柄を選別物色する流れが強まりそうだ。

物色ポイントとしては過熱感がなく、好需給で、さらに市場の目を引きそうな好材料を備えていればなおのこと良いだろう。

  

(「株式ウイークリー」編集長 藤尾明彦)

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