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【株式・大引け】世界同時株高など好感、日経平均は4年10カ月ぶりの水準

 24日の東京株式市場は大幅反発。世界各国の株価上昇などを好感し、買い物が膨らんだ。日経平均株価は前日比313円81銭高の1万3843円46銭と終値ベースで2008年6月以来、4年10カ月ぶりの水準まで上昇。東証株価指数(TOPIX)も同20.57ポイント高の1164.35ポイントと年初来高値を更新した。東証1部の出来高は概算で45億9730万株、売買代金は同3兆0574億円と商いも活況だった。

 24日午前の東京株式は、前日の欧米株高などを受けて買い物が先行。ほぼ高値圏で推移した。午後に入ると、買い気がさらに強まり一段高の展開。先物の上昇に伴い、割高になった先物を売って割安になった現物を買う裁定取引が活発化した。上海などアジア株が軒並み値上がりしたことも支援材料になった。午前の取引終了後に東証の立会外で、大口の投資家が複数銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約481億円が成立。「買いがやや優勢だった」(市場関係者)という。

 業種別では33業種のうち、31業種が値上がり。値上がり率トップは海運で以下、鉄鋼、化学、石油、紙パルプの順だった。このほか、三菱自動車、マツダなどの自動車株や京セラ、TDKなど電子部品株が上昇。ソフトバンク、KDDIといった「アップル関連」の銘柄も買われた。個別にはソフトバンク・テクノロジー、TAC、一六堂、アイロムホールディングスが値幅制限の上限にあたるストップ高の水準まで値を上げた。

 これに対して、値下がりしたのは電気・ガス、建設の2業種のみ。個別には、昨日発表した2013年1-3月期決算で営業利益の12月期通期予想に対する進捗率が約23%にとどまったことなどを嫌気してシマノが下落。富士通、よみうりランドなども軟調だった。

 東証1部全体では値上がりは1390銘柄(全体の81%)で、値下がりは258(同15%)。前日と変わらずは65銘柄だった。

 日経平均の同25日移動平均線に対する乖離率は7%に達しており、警戒圏突入を意味する5%を上回るなど、テクニカル指標は相場の過熱感を示唆。26日には日銀の金融政策決定会合を控えているうえ、上場企業の決算発表も本格化するとあって、「積極的には上値を追いづらい」(ばんせい証券の廣重勝彦ストラテジスト)との指摘もある。ただ、東証マザーズ指数が24日も大幅高を演じており、個人投資家の物色意欲は旺盛。海外勢の日本株買いも継続しており、好需給に支えられ25日の相場も底堅く推移しそうだ。

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